日ペHDが創業139年 田中正明会長兼社長が式辞

日ペHDが創業139年「世界一の塗料会社へ」田中正明会長兼社長の式辞

日本ペイントホールディングス

 日本ペイントホールディングスは3月14日、139回目の創業記念日を迎え、田中正明代表取締役会長兼社長CEOが式辞を述べた。

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 当社は1881年に、日本で初めて国産塗料を開発した塗料メーカーである。今や2019年度の連結売上高は6920億円に達し、国内時価総額ランキングで、常にトップ100以内に位置する企業になった。2014年のWuthelam(ウットラム)社とのアジア合弁会社群の連結化以降、29の国にまたがって事業を展開するグローバル企業となり、従業員数は2万5千人を超えた。海外従業員比率は87%に、海外売上高は同28%から74%に増加するなど、その展開を加速させている。

 創業者の茂木重次郎は、鉛毒で苦しんでいた役者を助けるために、鉛フリーのおしろいである亜鉛華を開発した。1881年には海軍に協力し、艦船用の塗料を開発するなど、塗料技術により社会課題を解決してきた。創業以来様々な苦難があったが、先達のリーダーシップのもと、社員のたゆまぬ努力と各ステークホルダーに支えられ、創業139年を迎えることができた。

 当社の歴史において特筆すべきことは、ウットラムという稀有なパートナーに恵まれたことである。1962年に、合弁会社をシンガポールに設立して以来、これまで約60年にわたるパートナーシップのもと、アジア地域においてトップクラスのシェアを獲得してきた。

 日本発の「日星」合弁であるグローバル企業の強みは大きく4つある。まず、塗料市場が世界の視点から見ると、成長産業であること。次にアジア地域で圧倒的なポジションにあること。3点目は、積極的なM&Aと「蜘蛛の巣型経営」によるシナジーを発揮する態勢である。そして最後に、持続的成長を確かなものにする先進的なガバナンスである。

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 現在、塗料に関連する社会課題は、気候変動、大・水質汚染、高齢化・人口減少社会など多岐にわたる。今後はさらにSDGsやESGの視点を経営の中核に据え、社会課題を解決する取り組みを加速させ、多くの成果を顕現化していくことが求められている。そうした実需要に応えることこそが、事業の持続的発展を確たるものにする。

 当社グループは多様性の中で、「Power of Teamwork」の発現により、世界に冠たる「日本初・日星合弁のグローバル企業」としてさらに発展させ、いつの日か「世界一の塗料会社」になることを目指したい。

日本塗装時報第2036号掲載記事

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