日ペＨＤが創業１３９年「世界一の塗料会社へ」田中正明会長兼社長の式辞
日本ペイントホールディングス
日本ペイントホールディングスは３月14日、１３９回目の創業記念日を迎え、田中正明代表取締役会長兼社長ＣＥＯが式辞を述べた。
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当社は１８８１年に、日本で初めて国産塗料を開発した塗料メーカーである。今や２０１９年度の連結売上高は６９２０億円に達し、国内時価総額ランキングで、常にトップ１００以内に位置する企業になった。２０１４年のＷｕｔｈｅｌａｍ（ウットラム）社とのアジア合弁会社群の連結化以降、29の国にまたがって事業を展開するグローバル企業となり、従業員数は２万５千人を超えた。海外従業員比率は87％に、海外売上高は同28％から74％に増加するなど、その展開を加速させている。
創業者の茂木重次郎は、鉛毒で苦しんでいた役者を助けるために、鉛フリーのおしろいである亜鉛華を開発した。１８８１年には海軍に協力し、艦船用の塗料を開発するなど、塗料技術により社会課題を解決してきた。創業以来様々な苦難があったが、先達のリーダーシップのもと、社員のたゆまぬ努力と各ステークホルダーに支えられ、創業１３９年を迎えることができた。
当社の歴史において特筆すべきことは、ウットラムという稀有なパートナーに恵まれたことである。１９６２年に、合弁会社をシンガポールに設立して以来、これまで約60年にわたるパートナーシップのもと、アジア地域においてトップクラスのシェアを獲得してきた。
日本発の「日星」合弁であるグローバル企業の強みは大きく４つある。まず、塗料市場が世界の視点から見ると、成長産業であること。次にアジア地域で圧倒的なポジションにあること。３点目は、積極的なＭ＆Ａと「蜘蛛の巣型経営」によるシナジーを発揮する態勢である。そして最後に、持続的成長を確かなものにする先進的なガバナンスである。
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現在、塗料に関連する社会課題は、気候変動、大・水質汚染、高齢化・人口減少社会など多岐にわたる。今後はさらにＳＤＧｓやＥＳＧの視点を経営の中核に据え、社会課題を解決する取り組みを加速させ、多くの成果を顕現化していくことが求められている。そうした実需要に応えることこそが、事業の持続的発展を確たるものにする。
当社グループは多様性の中で、「Ｐｏｗｅｒ ｏｆ Ｔｅａｍｗｏｒｋ」の発現により、世界に冠たる「日本初・日星合弁のグローバル企業」としてさらに発展させ、いつの日か「世界一の塗料会社」になることを目指したい。
日本塗装時報第2036号掲載記事
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