日塗商「塗料マイスター」予想上回る好調な滑り出し

日本塗料商業組合

　日本塗料商業組合（竹田明理事長）は１月18日、東京都内で開いた第１９７回理事会で、塗料マイスターハンドブックおよびスタンダード検定の申込状況を報告した。それによると、ハンドブックは２６８０部（支部支給分を含む）、検定は１２３６人の申し込みがあり、当初の予想を大きく上回った。７年の準備期間を経てスタートした塗料マイスター制度は「組合に加盟している意味、意義を認識し、社会的地位向上を目指す制度」（竹田理事長）として幅広い活用を図る。

　このほか同理事会では、経営委員会（高山一男委員長）より第４回「組合員の声アンケート」の設問（塗料マイスターハンドブックおよび検定）、情報委員会（青山茂委員長）より「塗料ナビ」について報告があった。　従来の塗料商品名集に代わる「塗料ナビ」は、塗料メーカー（23社）のウェブサイトより収集した情報から検索する。システムはほぼ完成しているが、進化が著しい「生成ＡＩ」を組み込んだ検索システムを検討しており、使用時評価を含め１００人程度のメンバーを絞り、３月にテスト導入を予定している。

この記事は「日本塗装時報」2089号（2024年1月18日発刊）の掲載記事から一部抜粋したものです。全文は「日本塗装時報」に掲載しています。（年間購読の申し込みは→年間購読のご案内）