｜【だめひろい】建設ＤＸへの先取り対応を 新しいビジネスチャンスも
▼日塗装総会で発表された今年度の事業計画は、昨年度までとは大きく変わった。「長期方針」が「基本方針」に変更され、重点施策も抜本的に見直された。「重点施策の展開」では新しく「脱炭素化の推進」「建設業のＤＸの展開に対応」「福利厚生の充実や休日確保」などが追加された。建設業が大きく変わろうとしている今、塗装業界も柔軟で迅速な対応が求められている。
日本塗装時報第2066号掲載記事
この記事は「日本塗装時報」2066号（2022年6月18日発刊）の掲載記事から一部抜粋したものです。全文は「日本塗装時報」に掲載しています。（年間購読の申し込みは→年間購読のご案内）
関連記事
ピックアップ記事
-
2024/12/23
見積・請求管理が簡単に 建築業界向けクラウドツール「Ｇｏｏｌｉｐ」 -
2024/12/14
関ペ 抗菌・抗ウイルスで安全 段ボール製簡易トイレを発売 -
2024/12/14
塗料調色検定は当面継続 ウェブ講習会実施など条件に -
2024/12/14
東塗協と日塗装東京支部 「お菓子なまちのペンキ屋さん」開催
